１ターゲット・１メッセージ・１オファー
あれもこれもと欲張ると、決して良い結果にはなりません。
１つのLPでは、紹介する商品やサービスを１つに絞るのはもちろんのこと（１オファー）、商品の効果など伝えたいことも１つに絞り（１メッセージ）、対象ユーザーもなるべく具体的に、可能であれば知人１人だけを想定しましょう（１ターゲット）。
そうしてこそ、ターゲットに”刺さる”LPが出来上がります。
様々なターゲットに様々なメッセージを届けたいのであれば、それぞれに対して別々のLPを用意する方がかえって費用対効果が高くなります。
対象の限定
前述のうち「１ターゲット」を具体的に表現する手法です。
LPの最初に「〇〇にお住まいの〇〇な方へ」と言った形ではっきりと対象ユーザーを限定します。
人は誰しも、自分に関係のある情報に対して関心を向けるものです。これは選択的注意、いわゆるカクテルパーティ効果と呼ばれる人間心理によるものです。
また、分かりやすく対象ユーザーや対象地域を明記することで、検索連動型広告の文面やGoogleマップとの整合性も確保することができ、広告の品質スコア向上にもつなげることができます。
社会的証明
人気があるもの、権威があるもの、好きな人が勧めるもの。私たちには、そういったものを無条件に信頼する傾向があります。心理学で「バンドワゴン効果」と呼ばれる現象もその一つです。
人気ランキングで１位、賞を獲った、テレビで紹介された、有名人が愛用している、フォロワー数１万超え…。もしそういった「自慢できること」があれば、積極的にアピールしていきましょう。
KBFの明示
商品やサービスにおけるKBF（Key Buying Factor：購買決定要因）を特定し、それをはっきり記載しておかないと、ぼやけたLPになってしまいます。
例えば美容院やジムなど、直接の来店が必要なサービスでは立地が大きなKBFとなります。地域によっては駐車場の有無も大事でしょう。ターゲットによっては、キッズスペースや特定の支払手段を利用できることが必須ポイントになるかもしれません。
KBFをファーストビューに分かりやすく明記することは、広告から流入したユーザーを戸惑わせないためにも特に重要です。
信頼性の担保
LPを見て下さるユーザーは皆、基本的には初見客です。しかも「どうせ怪しい業者だろう」という偏見たっぷりの状態からのスタートだと思った方が良いでしょう。
そこで地味ながら明暗を分けるのが、細部の表記です。
ただ、社名、所在地、連絡先まできちんと明記されていても、「本当に実在するのか」と怪しまれるのが現実です。
そういう時に手っ取り早く実在を証明できるのが電話番号です。
できれば050番号よりも、市外局番から始まる固定電話が良いでしょう。さらにフリーダイヤル（0120）だとグンと格が上がります。
ちょっとした工夫ひとつで、ユーザーの心の中のスタートラインに立たせてもらえるか否かが決まります。
